2020.09.11

ジムで法人会員契約したい担当者必見!導入の5つのメリットや注意点・口コミまで徹底解説

「スポーツジムの法人会員に登録したいけど、内容ってどうなの?」
「自社の福利厚生を充実させたいが、何か良い方法はないのか…」
「健康経営を取り入れたいけど、具体的に何からしたらいいの?」

 

経営者の方や企業の福利厚生担当の方は、このようなお悩みを抱えてはいないでしょうか?従業員の健康志向も高まっているため、スポーツジムと法人会員契約をしたいと検討している人も多いでしょう。

 

しかし、わざわざ法人会員に登録する必要があるかは分からないですよね。費用もかかるので、導入した効果が本当にあるのかは心配なところでしょう。

 

そこでこの記事では、

• ジムの法人会員になるメリット
• 実際に契約する際の注意点
• 事前に確認すべきポイント

 

などを紹介していきます。なお、プランも複数あるため、それぞれの特徴なども分かりやすく解説していきます。

 

スポーツジムの法人会員を検討している方は、ぜひチェックしてみてくださいね。

 

 

【基礎知識】ジムの法人会員とは企業とジムが契約すること

 

まずは、ジムの法人会員について紹介していきましょう。

 

法人会員とは、企業とスポーツジムが契約するプランのことを指します。従業員は福利厚生の一環としてスポーツジムを利用することが可能です。つまり、社員は個人的にフィットネスクラブと契約する必要はないということですね。

 

なお料金体系は大きく分けて下記の2種類あります。

1. 法人が全額負担
2. 法人会員費の支払いで利用者を割引

 

全額負担の場合は会社が最初にお金を払えば、従業員が無料でジムを利用できます。従業員としては、負担ゼロで体を動かせるのでお得ですよね。無料でスポーツジムを活用できるので、通いやすいというメリットがあります。

一方で、料金は高額になることも。どれくらいの従業員が利用するかわからない状態だと、二の足を踏んでしまう企業様も多いかもしれません。

 

利用者が一部負担をすれば、企業側が払う費用は少なくなるでしょう。しかし、従業員は料金を払うことになります。そのため、実際にジムを活用する人が少ないリスクも考えられますよね。

 

なお料金については、企業の予算も確認しつつ契約をすることをおすすめします。

 

【ジムの法人会員も】健康経営に注目が集まっている現状

 

最近では「健康経営」にも注目が集まっています。そのため、フィットネスジムの法人会員も大きく着目されています。

 

まずは健康経営について簡単に説明していきましょう。経済産業省は以下のように定義しています。

「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。

出典:「健康経営の推進」経済産業省

 

少し言葉が難しいですね。簡単に説明すると、「健康経営」とは企業が従業員の健康をとても重要視することです。余談ですが、もともとはアメリカで生まれた言葉と言われています。

 

社員の健康を大切にすることで、

• 離職率の低下
• 人材を確保できる
• 求職者から注目度が上がる
• 生産性の向上

などの効果が期待できます。つまり企業が健康経営を行うことには、メリットが多いということですね。

 

なお、スポーツジムと法人契約を結ぶことも健康経営の一環です。従業員は運動する機会が増えるでしょう。そのため、体力の向上ストレスの解消に繋がると言われています。

 

なお健康経営については、下記の記事で詳しい内容を紹介しています。健康経営を取り入れるメリットや具体的な導入方法について知りたい方は、ぜひご覧ください。

 

「健康経営」とは?必要性と具体的な方法を分かりやすく解説!

 

ジムの法人会員になるメリット5選

 

スポーツジムの法人会員になることは、注目されていることが分かっていただけたでしょう。しかし、わざわざ費用かけてまで法人契約をする必要はあるのでしょうか?

 

そこでこの章では、ジムの法人会員になるメリットを紹介していきます。
1. 従業員の満足度が上がる
2. 社員が心身共に健康になる
3. 採用時の武器になる
4. 社内の人間関係が良好になる
5. 経費計上ができる

上記5点について解説していきましょう。従業員だけでなく、企業側にもきちんとしたメリットがあります。

 

なおフィットネスジムを利用するメリットについては、下記の記事でも詳しく紹介しています。こちらも併せてチェックしてみてくださいね。

 

意外と知らない?フィットネスジムの法人会員を利用するメリットとは

 

【ジムの法人会員のメリット1】従業員の満足度が上がる

ジムの法人会員になることで、従業員の満足度向上が見込まれます。

 

近年では、ワークライフバランスの充実を求める人が増えているからです。つまり、従業員は働く環境だけでなく、アフターファイブや私生活も楽しみたいということですね。プライベートで趣味のフィットネスに通い、割安でリフレッシュする機会を作ってあげれば、会社に感謝する社員も増えるでしょう。

 

なお従業員の満足度が向上することで、社員の定着率が上がる効果も期待できます。少子高齢化の社会では、人材の確保はどんどん困難になっていくでしょう。そのため、企業によっては、従業員の定着率の向上も重要な課題と言えます。

 

このような理由から、社員の満足度を上げることはメリットになるのです。従業員と企業両方に利点があることが分かっていただけたでしょう。

 

【ジムの法人会員のメリット2】社員が心身共に健康になる

社員の体と心の両方とも健康になることが期待できるでしょう。ここで大切なのは、健康になるのが体だけではなく「心」も含まれていることです。

 

フィットネスジムに行きやすい環境を作ることで、従業員が運動する機会が増えます。スポーツをすることで、下記のような効果が期待できるでしょう。

• 筋力アップ
• 体力の向上
• ストレス解消

従業員が健康になることで、企業が負担する医療費も軽減することができます。

 

さらに、スポーツをしやすい環境は、社員のメンタルケアにも繋がるでしょう。心に病を抱えた人は年々増加しています。厚生労働省によると、平成29年には精神疾患による患者数は400万人を超えたと発表されています。働く人の4人に1人が心の病と向き合っているというデータもあります。そのため、企業が従業員の精神的なサポートを行うことが重要なのです。

 

特に、筋トレをするとセロトニンという幸せを感じるホルモンが分泌されます。セロトニンは感情のコントロールを司るもの。科学的にも、ジムに通うことと精神の安定に関係があることが証明されています。

 

メンタルケアを行うことで、従業員の休職・離職率を下げる効果が見込まれるでしょう。人材を確保するにはコストも手間もかかります。いま働いている従業員をサポート・ケアすることに注力することが大切です。

 

このような理由から、社員の体と心の両方とも健康にすることが重要でしょう。

 

【ジムの法人会員のメリット3】採用時の武器になる

ジムの法人会員になることで、採用時の武器として活用することができます。最近では求職者が企業の福利厚生を重要視しているからです。

 

実際にデータも出ています。マイナビ調べでは、企業でもっとも注目するポイントは「福利厚生の充実」と発表しています。つまり、働きやすい環境をアピールすれば採用活動の強化にもなるということですね。

 

なお福利厚生としてスポーツジムを利用できることは、採用ホームページ会社説明会などで紹介すると良いでしょう。求職者に情報を入れてもらいやすくすることで、企業のイメージアップにも繋がります。

 

このような理由から、ジムの法人会員になることは採用時の武器になるのです。人材の確保で悩んでいる企業こそ、法人契約を検討することをおすすめします。

 

【ジムの法人会員のメリット4】社内の人間関係が良好になる

続いて紹介するメリットは、社内の人間関係が良くなることでしょう。運動を一緒に行うことで、普段あまり交流がない従業員同士の交流になるからです。

 

スポーツジムは、部署を超えたコミュニケーションの場にもなります。共通の話題があることは、社員同士和やかな雰囲気を与えることが可能です。社内コミュニケーションが活発になることにより、従業員同士で助け合って仕事をすることにも繋がるでしょう。

 

このような理由から、ジムの法人契約は社内の人間関係を良好にする効果が期待できます。従業員同士のコミュニケーションを円滑にしたい企業は、検討をおすすめします。

 

【ジムの法人会員のメリット5】経費計上ができる

最後に紹介するメリットは、経費計上ができるということです。スポーツジムの利用は福利厚生費として認められます。つまり節税できるということですね。

 

ただし経費計上できないケースもあります。具体的な例は、次の章で詳しく解説していきます。

 

なおフィットネスジムの経費計上については、下記の記事でも紹介しています。もう少し詳しい内容を知りたい方は、こちらも確認してみてくださいね。

 

 

フィットネスジムの福利厚生なら経費計上できる!導入する3つのメリットも徹底解説

 

【事前に確認】ジムの法人会員になるときの注意点

 

ジムの法人会員はメリットが多いことが理解いただけたかと思います。ただし、契約する前には気をつけなければならないポイントもあるのです。

 

そこでこの章では、ジムの法人会員になる際の注意点を解説していきます。

1. 経費計上できない場合がある
2. プランを吟味する

上記2点について、詳しく紹介していきましょう。

 

【ジムの法人会員になる注意点1】経費計上できない場合がある

まず紹介する注意点は、経費計上できない場合があるということです。

具体的には以下のケースが挙げられます。
• 家族経営
• 一人社長
• 個人事業主(フリーランス)

 

経費として認められるには、従業員が使用できるサービスでないとなりません。なおここでいう「従業員」に家族は入らないので注意が必要です。そのため、家族経営も経費計上はできません。

 

【ジムの法人会員になる注意点2】プランを吟味する

ジムの法人会員になる前には、プランをよく確認しましょう。スポーツジムによって提供しているサービスが異なるからです。企業によっては、提供されているプランの内容が合わないこともあります。

 

ジムにより、指定された店舗しか使えないこともあります。従業員の家が離れていると、休日に利用できず不便ですよね。また、全国に支店のある企業ならば、展開しているエリアも着目すべきでしょう。

 

さらに料金プランにも各社差があります。ジムの法人会員プランの種類については、次の章でより詳しく解説していきますね。

 

つまり、スポーツジムによって提供しているプランは異なるため、利用形態に合ったものを選びましょうということです。選択するプランが合わなければ、企業側が損してしまうリスクも考えられますよ。

 

【違いも解説】ジムの法人会員プランの種類3選

 

ジムの法人会員のプランにもいくつか種類があります。代表的なものは下記3点です。

1. 月額固定型
2. 従量課金型
3. 福利厚生サービス利用型

 

それぞれのプランのメリット・デメリットも紹介していきます。なお、どの企業にどんなプランのタイプが合っているのかもお話していきますね。

 

【ジムの法人会員プランの種類1】月額固定型

最初に紹介するプランが月額固定型です。法人会員のサービスでは、比較的ポピュラーでしょう。

 

なお当メディアを運営しているRETIO BODY DESIGN(レシオボディデザイン)も、月額固定型のプランを提供しています。

 

【月額固定型の特徴】
このプランの特徴は、料金が最初から決まっていることです。1口あたりの費用で利用できる人数が設定されているケースがほとんど。例えば、30,000円で3人までジムを使えるといった感じですね。

 

【月額固定型のメリット】
月額固定型のメリットは、経費計上できる金額が想定しやすいことでしょう。毎月の料金が一定だからです。利用する人数が増えても、負担する費用を事前に把握することもできます。

 

【月額固定型のデメリット】
月額固定型のデメリットは、利用者がいなくても費用がかかってしまうことです。従業員に使ってもらわなければ意味がありません。そのため、社員への案内をしたり、通いやすいように勤務時間を配慮したりすることが必要でしょう。

 

【月額固定型が向いている企業】
このプランが向いているのは、利用人数がある程度見込める企業です。従業員が比較的多めの企業も良いでしょう。目安ではありますが、社員が100人以上いる会社はおすすめです。

 

その他にも、普段からスポーツをしたり、ジムに通いたいなどの要望があったりする会社にも利用が向いているでしょう。

 

【ジムの法人会員プランの種類2】従量課金型

続いて紹介するのは、従量課金型です。月額固定型に比べると、用意しているスポーツジムは少ない印象ですね。

 

【従量課金型の特徴】
このプランは、利用した人数に応じて料金が変わることが特徴です。月によっては、費用が異なる可能性があることがポイントですね。

 

【従量課金型のメリット】
従量課金型のメリットは、スポーツジムを使用した従業員がいなければ費用負担がないことでしょう。プランにもよりますが、利用者がいないと料金がまったくかからないケースもあります。

その他にも、企業が負担する費用を最小限にできるというメリットもあります。使用した従業員数に応じての課金になるためですね。

 

【従量課金型のデメリット】
一方従量課金型にもデメリットもあります。利用した人数によって料金が決まるため、毎月の費用が予想しづらいことです。なお、使用した従業員が多いと負担も大きくなりがちでしょう。

 

【従量課金型が向いている企業】
従量課金型プランが向いている企業は、従業員数が少ない会社です。目安としては、100人以下の企業がおすすめです。利用した人数によって金額が決まるため、様子見として導入するのも良いでしょう。

 

もしジムを活用している従業員が多いことが分かれば、月額固定型にプラン変更するのもおすすめです。なおプランの変更の可否については、スポーツジムに事前に確認するようにしてくださいね。

 

【ジムの法人会員プランの種類3】福利厚生サービス利用型

最後に紹介するのは、福利厚生サービス利用型です。パッケージサービスと言われることもありますね。

 

【福利厚生サービス利用型の特徴】
このプランの特徴は、ベネフィット・ステーションなどを利用することです。従業員が間接的にジムの割引を受けることができます。

なお、スポーツジムと直接法人契約を結ぶことはありませんあくまでも、ベネフィット・ステーションで用意されているプランを利用するということですね。

 

【福利厚生サービス利用型のメリット】
福利厚生サービス利用型は、スポーツジム以外にも様々なサービスを利用することができることがメリットです。

例えば、
• 映画館の割引
• 英会話の無料受講
• ホテルの宿泊費割引
などが挙げられます。

 

そのため、従業員が自分の好きなサービスを選ぶことが可能です。「別にスポーツジムに通いたくないんだよな…」という社員のニーズにも答えることができます。

 

【福利厚生サービス利用型のデメリット】
福利厚生サービス利用型のデメリットは、従業員が必ずしもスポーツジムを利用するとは限らないということです。用意しているサービスが複数あるがゆえの難点とも言えるでしょう。

スポーツジムを利用して欲しくて契約したのに、実は誰も活用していなかった…というケースも考えられますね。

 

【福利厚生サービス利用型が向いている企業】
福利厚生サービス利用型は、とにかく福利厚生を充実させたい企業に向いています。このプランの最大の特徴でもありますが、様々なサービスを用意しているからです。

なお、スポーツジムの法人会員以外の福利厚生を設けておきたい企業にもおすすめでしょう。

 

【要チェック】ジムの法人会員を契約するときに見るべき4つのポイント

 

スポーツジムの法人会員を契約するには、確認すべきポイントがあります。

 

具体的には下記4点です。
1. 利用できる店舗
2. 立地
3. 価格
4. サービス内容

 

それぞれのポイントについて詳しく解説していきます。

 

【ジムの法人会員のチェックポイント1】利用できる店舗

まずは利用できるお店を確認しておきましょう。スポーツジムによっては全店舗利用できるところと、お店に縛りがあるところがあるためです。

 

使うことのできる店舗が多ければ、従業員も通いやすくなります。そのためスポーツジムを利用する人も増えるでしょう。

 

なおフィットネスジムによっては、他店を使用する場合は追加費用が発生するところもあります。オプション扱いにしているということですね。事前に追加費用の有無もチェックしておきましょう。

 

【ジムの法人会員のチェックポイント2】立地

2つ目に紹介するチェック項目は、立地です。従業員が通いやすいようにするためです。

 

スポーツジムが職場から遠かったり、駅から徒歩圏内ではなかったりすると、社員は不便に感じるでしょう。それにより、利用する人数も少なくなることが予想されます。

 

ジムと法人契約を結ぶ際には、店舗の場所まで確認しておくことをおすすめします。

具体的なチェック内容としては、
• 職場からの距離
• 最寄り駅・駅から距離
• (駅から遠い場合)駐車場の有無
などを確認しておくといいでしょう。

 

【ジムの法人会員のチェックポイント3】価格

続いて確認すべきポイントは価格です。

 

当たり前ですが、スポーツジムの法人会員になるには費用が発生します。企業が料金を負担することになるため、予算を考えて契約するようにしましょう。

 

予算をオーバーしてしまうと、導入した福利厚生を辞めてしまうというケースもありえます。せっかく取り入れたのに、もったいないですよね。

 

そのため、ずっと導入していけるような価格の法人会員プランを契約しましょう。未来も見据えて選択することが大切です。

 

【ジムの法人会員のチェックポイント3】サービス内容

最後に紹介するチェックポイントは、サービス内容です。

 

スポーツジムによってサービスは様々です。マシンを利用する以外にも、利用者が嬉しい内容を提供しています。

例えば、
• ヨガ体験
• 食事指導
• シャワールームの利用
• 女性専用エリアの用意
などが挙げられます。

 

フィットネスジムにもよりますが、上記サービスはオプション扱いのところも。追加費用がかかる場合もあります。

 

そのためサービスの内容は、事前に確認しておくようにしましょう。従業員が喜んでもらえるような中身であることが大切です。

 

【フィットネスジム】RETIOで法人会員を契約する5つのメリット

 

ここまでは、スポーツジムの法人契約を結ぶ必要性や注意点についてお話していきました。皆さんの法人プランに対する理解も深まったのではないでしょうか。

 

なおこの章では、当メディアを運営しているフィットネスジムRETIO BODY DESIGN(レシオボディデザイン)のご紹介をさせていただきます。弊社も法人会員プランを用意しており、以下の様なメリットがあります。

 

1. 利用者の数に関わらず定額
2. 従業員の料金負担がゼロ
3. スタジオプログラムの無料利用
4. 従業員が通いやすい仕組みがある
5. 働き方改革の一環につながる

 

それぞれのポイントについて、詳しく紹介していきましょう。

 

【RETIO法人会員プランのメリット1】利用者の数に関わらず定額

最初にご紹介するメリットは、利用者数に関わらず毎月定額でご利用いただけることです。

 

RETIOの特徴は、セキュリティキーを従業員全員が共有して利用できることです。そのため、セキュリティキーの数を増やさなければ料金が一律です。従業員が少しずつ利用したいときにもお得に活用することができます。なおセキュリティキーは最低5枚発行することが可能です。つまり、5枚を使い回しできるという利点があります。

 

なお、定額制のため経費計上額があらかじめ見込めるというメリットもあります。RETIOの法人会員プランは利用者数に関わらず、毎月定額で利用可能です。そのため、予算も立てやすく便利というメリットがあります。

 

【RETIO法人会員プランのメリット2】従業員の料金負担がゼロ

RETIOは費用面の個人負担がありません一般的なフィットネスジムの法人契約は、従業員が一部料金を負担するケースが多いです。そのため、せっかく法人会員になったのに、社員が通わないという場合もありえます。福利厚生として用意していても、従業員が使わなければ意味がありませんよね。

 

一方、RETIOの法人プランは社員が費用を負担することがありません!そのため、従業員も通いやすく、活用しやすいです。これにより、運動不足解消や健康増進に繋がることがメリットとして挙げられます。

 

導入した後もきちんと利用していただけるように、従業員に負担がかからないように工夫をしていることが特徴です。

 

【RETIO法人会員プランのメリット3】スタジオプログラムの無料利用

RETIOはスタジオプログラムの利用も無料です。フィットネスジムのスタジオプログラムは、オプション扱いのところもあります。そのため、別途料金が発生するケースが多いです。

 

しかし、RETIOは月会費しかかかりません!以下のプログラムは全て無料です。追加料金はいただいていません。

 

• ダイエットインストラクター、ナチュラルフードコーディネーターによる食事セミナー
• マシンの使い方やトレーニングのコツをトレーナーが直接教えるオリエンテーション
• 中四国のフィットネスジムで初となる暗闇でのVRバイクスタジオプログラム(※東岡山店のみ)

 

どのプログラムも何度でも利用できます。繰り返しになりますが、無料で活用することが可能です。従業員をお誘いいただき、参加するのがおすすめですよ!

 

無料で使用できるサービスが多いため、個人の満足度が上がりやすいというメリットがあります。

 

【RETIO法人会員プランのメリット4】従業員が通いやすい仕組みがある

RETIOでは様々な人が通いやすい工夫をしています。せっかく法人プランを契約しても、従業員が利用しなければ意味がありませんよね。

 

たとえば、2つの店舗は相互利用が可能です。RETIOの問屋町店、東岡山店も同じセキュリティキーを使用することができます。もちろん、追加で費用がかかることはありません。そのため、お一人お一人の都合に合わせて、ご自宅や職場から近いRETIOを選んでいただけます。その日の気分で店舗を使い分けるのもおすすめです!

 

なお、初心者様や女性が気軽にご利用いただけるための工夫も用意しています。具体的には、上級者とトレーニングエリアを分けていることが特徴です。運動経験の少ない方も通いやすい環境を心がけています。

 

【RETIO法人会員プランのメリット5】働き方改革の一環につながる

RETIOを利用することで、働き方改革の一環になります。長時間労働の解消に役立つからです。

 

具体的には、会社内でジムに行く日を設け、その日は早めに仕事を終わらせるなどですね。NO残業デーを設けるのもおすすめです。仕事のONとOFFをはっきりさせてメリハリをつけることができます。

 

さらにRETIOは24時間営業です。そのため、様々な勤務時間の企業様にもご利用いただけます。実際に導入企業様からは「いつでも運動ができて便利」というお声をいただいています。

 

このように働き方改革の一環として、RETIOの法人会員プランを取り入れることが可能です!働き方改革って具体的に何をしたらいいの?と悩んでいる企業様におすすめですよ。

 

RETIO法人会員プランを契約している企業様のリアルな声

 

ここではRETIOで法人会員プランを契約している企業様の声を紹介します。
1. 株式会社 WORK SMILE LABO
2. 株式会社いのうえ
3. パナソニック株式会社 岡山工場

 

なおRETIOでは、上記3社以外にも多数の法人契約を結んでいます。50社以上の導入実績があるため、企業様にあった導入方法をアドバイスすることも可能です。

 

ご不明なことや心配なことがあれば、RETIOまでお問い合わせください。相談は無料で受け付けています。

 

【企業様の声1】株式会社 WORK SMILE LABO

最初に、株式会社 WORK SMILE LABO様の声をご紹介します。

 

【法人契約するまでの課題】
以下のような課題を抱えていました。

 

• 採用に関する武器
• 従業員の健康増進

 

【法人会員プラン契約後の効果】
レシオと法人契約をすることにより、以下の効果がみられました。

 

• 県内の「就活人気企業ランキング」で上位に入れた
• 従業員がしっかり運動するようになり社内が活発化した

 

従業員様の健康促進にも使え、採用強化にもつながったそうです!

 

 

【企業様の声2】株式会社いのうえ

次に株式会社いのうえ様の声をご紹介します。

 

【法人契約するまでの課題】
以下のような課題を抱えていました。

• 運動不足になっている従業員様の健康促進
• 社内コミュニケーションの活発化

 

【法人会員プラン契約後の効果】
レシオと法人契約をすることにより、以下の効果がみられました。

• スタッフの声を聞いて実践したことで健康的なダイエットに成功した
• 時間を合わせて仲間同士で行けるため皆で頑張れた

 

いのうえ様も社員様の健康促進や、コミュニケーションの活発につながり、課題が解決されました。

 

【企業様の声3】パナソニック株式会社 岡山工場

最後にパナソニック株式会社岡山工場様の声をご紹介します。

 

【法人契約するまでの課題】
パナソニック様は以下のような課題がありました。

• 運動不足の従業員のため、交替勤務でも平等に使える施設を探していた
• 西日本豪雨で運動部のグラウンドが被災して使えなくなってしまった

 

【法人会員プラン契約後の効果】
レシオと法人契約をすることにより、以下の効果がみられました。

• スタッフが常にポジティブな声かけをしてくれるのでモチベーションが上がった
• 24時間営業なので勤務体系を問わず、いつでも運動できるようになった
• 充実した環境でトレーニングできたので全国クラブ選手権で優勝できた

 

時間に縛られずいつでも運動でき、従業員の健康促進につながりました。被災して使えなくなったグラウンドの代わりにレシオでトレーニングを行い、自社のクラブチームも優勝できたそうです!

 

【ジムを活用】法人会員のお問い合わせや見学はお気軽にご相談ください

今回はスポーツジムの法人会員について詳しく紹介していきました。主なまとめは以下の通りです。

• ジムの法人会員とは、企業とジムが契約すること
• 法人会員になることで、企業側にもメリットがある(節税できるなど)
• 法人会員には3つのプランがある
• 様々なジムがサービスを出しているので、自社に合ったものを選択する

 

なお、RETIOの法人会員プランは、月額27,500円で5枚のセキュリティキー(1枚追加毎に月額5,500円増)を発行します。従業員間で共有することで、全員が利用できることが特徴です。

 

RETIOと法人契約している企業様からは、

• 筋トレや食事を教えてもらった通り実践したら体脂肪を大幅に減らすことができた!
• 手厚い福利厚生により同業他社との差別化が見込め人材採用にも役立った!
• 県内の就職人気企業ランキング上位に入ることができた!

などの嬉しいお声を多数頂くようになりました。

 

お問い合わせや相談は無料で、随時受け付けております。RETIOの法人会員プランについて不明点や不安なことがあれば、お気軽にご相談ください。

 

なお、プランの詳しい内容については下記案内もご覧ください。

法人契約のご案内

 

SHARE ON

Twitter Facebook

OTHER ARTICLE

RANKING

CORPORATE