Corporate column 法人向けコラム
2020.09.12
離職率が高い会社には理由がある！離職率の高い業界と具体的な解説方法を紹介
「会社の離職率が高くて人がなかなか集まらない...」
「離職率を下げるにはどうすればいい？」
このような疑問を感じていないでしょうか。
離職率が高いかどうかは就活生が会社を決める要因のひとつとなっています。やめてしまう従業員が多い会社はなにか問題があるのかもと思われて敬遠されるため、新入社員が集まりにくいです。
また、離職率が高いということはそれだけ退職してしまう人が多いということ。せっかく社員が集まっても退職されてしまっては採用を繰り返すことになり、コストもかかりますし意味がありませんよね。
そこでこの記事では、以下の疑問について答えていきます。
- 離職率が高くなる原因
- 離職率が高い業界とその理由
- 離職率を改善する方法
離職率を改善する具体的な方法についても解説していきます。自社の離職率が高いと感じている経営者や人事担当の方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
目次
離職率が高い7つの原因
離職率が高くなるのは、以下7つの原因があります。
- 人間関係
- 教育制度が整っていない
- 残業が多く休みが取れない
- 給料が低い
- 会社の経営状況の悪化
- 心身の健康を損ねてしまった
- 出産・育児ができない
順番に見ていきましょう。
【原因1】人間関係
人間関係の問題は、業界に限らず離職の原因として多いもの。特に上司との人間関係で問題を抱えやすいです。
近年では「パワハラ」や「モラハラ」といったハラスメントや職場内いじめが増えており、問題になっています。人間関係の不満は環境を変えさえすれば解決するため、会社をやめて転職しようと思うのは当然のこと。
そのため人間関係でトラブルを抱えてしまい、それが原因で退職してしまう人が多いです。
【原因2】教育制度が整っていない
教育制度が整っていない会社は、離職率が高い傾向にあります。具体的には「自分で覚えろ」といきなり現場に出されたり、入社直後から「真似して覚えろ」という態度で上司に教育する姿勢が見られない状態です。
特に新卒の社員からすると、社会に出る時点で変化が大きく相当なストレスを感じているもの。さらに、具体的な指示がないと、困ってしまいます。
このように教育制度が整っていない会社は、離職率が高くなりやすいです。
「この仕事ができるようになったらこれをお願いしてみよう」と流れをはっきりさせるなど、新人を教育する体制をしっかり整えましょう。
そうすると社員が意欲的に働くようになり、離職率が低くなっていきます。
【原因3】残業が多く休みが取れない
離職率が高い会社は、残業が多く休みが取れないところが多いです。
昔は有給があっても使わないのが当たり前でした。しかし現在は、「有給を取りたい時に取らせてもらえないのはおかしい」という考えに変わっています。
特に若い社員ほど長時間労働ではないか・有給をちゃんと使えるかを重視して会社を選んでいます。
そのため残業が多い・有給を取れない状態だと離職率が高くなりますし、なかなか人が集まらず人手不足の状態が続いてしまいます。
仕組みがあっても機能していなかったり、上司が積極的に休まなかったりするのも不満の原因です。残業が多い・有給取得率が低いのであれば、労働体制の改善が必要です。
【原因4】給料が低い
給料が低いことも離職率が高くなってしまう原因です。このあと「離職率が高い業界」を解説していくのですが、給料が低いことが退職の原因となっているケースが多くなっています。
社員にとっては会社の未来よりも自分自身の未来のほうが大切です。
給料が低いままでは生活が苦しいため、よりよい環境を求めて退職してしまうのも仕方のないことです。業界平均に比べて著しく給料が低い場合は、見直すべきかもしれません。
ただし、やりがいを感じていたり職場の満足度が高かったりすれば踏みとどまってくれるケースも。給与のベースアップができない場合は、従業員が働きやすい環境づくりができないか検討するのも一つの手です。
【原因5】会社の経営状況の悪化
会社の経営状況が悪化すると、どうしても離職率が高くなってしまいます。
前述したように、社員にとっては会社の未来より自分の未来のほうが大切です。そのため会社の経営が悪化し自分の未来が暗くなれば、よりよい環境を求めて退職してしまうのは仕方がありません。
そうならないためには会社の経営を安定させることですが、景気など外部要因も関わるのでコントロールは難しいです。
社員にも生活があるので、経営が悪化すると離職率が増えることは覚悟しないといけません。
【原因6】心身の健康を損ねてしまった
心身の健康を損ねると、離職の原因になります。もともとの持病がある社員もいますが、あまりに健康に関する理由で辞める人が多い場合は要注意です。
無理な労働環境になっていたり、メンタルケアが行き届いていなかったりする可能性があります。心身の不調を理由に離職する社員が多い場合は、職場に問題がないか改めて見直してみましょう。
【原因7】出産・育児ができない
出産・育児ができないという理由で退職してしまう人も多いです。
内閣府が実施した「第1子出産前後の女性の継続就業率」によると、第1子出産後も働き続けている女性の割合は55％。実に45％と半数近い女性が出産・育児を理由に退職しています。
子育てをしながら働くことは難しいので、仕事を諦める人が多いのです。復帰する気はあっても、保育園が見つからなかったり子どもの体調が安定しなかったりといった理由で諦める方も少なくありません。
また、女性の育休・産休制度があっても、男性の育休取得率は全体的に低いのが現状。 男女問わず福利厚生を使いやすい環境を整え、社員が出産・育児をしやすい環境を作れば、離職率を抑えることも可能です。
離職率が高い5つの業界
ここまでに離職率が高くなる原因を解説してきましたが、それが当てはまるのはどういった業界なのでしょうか？
厚生労働省が実施した「平成 30 年雇用動向調査結果」によると、離職率が特に高い業界は以下の5つです。
- 宿泊業・飲食サービス業
- 生活関連サービス業・娯楽業
- その他サービス業
- 教育・学習支援業
- 医療・福祉
順番に見ていきましょう。
【業界1】宿泊業・飲食サービス業（26.9％）
ホテルや旅といった宿泊業、居酒屋やレストランなどの飲食サービス業は最も離職率の高い業界です。 離職率は26.9％と全業界の中で最も高く、毎年高い水準になっています。
離職率が高くなってしまう最大の原因は、激務に対して給料が安いこと。 宿泊業・飲食サービス業の平均月間現金給与額は126,225円と全産業の中で最も低い金額です。
また、居酒屋など深夜にも営業している店舗だと生活が不規則になりやすく、社員に負担がかかってしまいます。 宿泊業・飲食サービス業は、待遇面と不規則な勤務体系が原因で離職率が高くなりがちです。
【業界2】生活関連サービス業・娯楽業（23.9％）
生活関連サービス業・娯楽業とは、以下のものです。
- クリーニング業
- 理容・美容業
- リラクゼーション業
- 旅行業
こういった仕事は大変な反面、給料が低いことで離職率が高くなってしまっています。
生活関連サービス業・娯楽業の平均月間現金給与額は206,667円。この金額は前述した宿泊業・飲食サービス業に次ぐ2番目の給料の低さです。
仕事にやりがいがあっても給与面の待遇が悪いと仕事を続けられません。 そのため給料の少ない業界は、離職率が高くなってしまいます。
【業界3】その他サービス業（19.9％）
その他サービス業とは、以下のような他に分類されないサービス業のことです。
- 労働派遣会社
- ビルメンテナンス・警備
- 廃棄物処理
平均月間現金給与額は257,661円。これは全産業中3番目の低さです。 サービス業は顧客の要求や仕事量が多くなりがちですが、それに対して給料は低い傾向にあります。
嫌な顧客を対応することもありますが、そのような場合も自分の感情をコントロールしポジティブな対応をしないといけません。 そのためストレスがたまりやすく、心身の健康に影響が出ることで退職してしまうケースもあります。
サービス業で離職率を下げるには、給与などの待遇と社員がストレスを抱えすぎないためのメンタルケアが必要です。
【業界4】教育・学習支援業（16.6％）
教育・学習支援業とは、以下のものです。
- 学校
- 学習塾
- 英会話スクール
- 教材開発販売
教育系の仕事は労働時間が長く、生活スタイルが不規則になりがち。 11時間以上の長時間労働をしている割合が最も多いのが教育・学習支援業で、激務が原因で退職してしまう人も多いです。
また、教育・学習支援業は授業の他にも、保護者対応や部活の指導といった仕事があります。 保護者の中にはモンスターペアレントと呼ばれる、学校に対して理不尽な要求をしてくる人がいることも。
そのため長時間労働や保護者対応などでストレスを抱えやすく、それが原因で退職してしまう人が多くなっています。
【業界5】医療・福祉（15.5％）
医療・福祉業界は、以下の仕事が代表的です。
- 医師
- 看護師
- 介護士
- 福祉業
社会での重要度が高い仕事ですが、その分重労働かつ責任も多くなります。 そのためストレスを抱えてしまい、退職につながりやすいです。
中でも介護職は給料が低いことが社会的にも問題になっているほど。 「介護の仕事は好きだけど、生活が苦しい...」というようにお金の問題で仕事を続けられないケースが多いです。
また、女性が多い看護師は、出産や育児で仕事を続けられず退職してしまうことも。資格がないと従事できない仕事も多いので、長く続けられるように環境を整えていきたいものです。
離職率が低い業界と特徴とは？
逆に離職率が低いのはどういった業界でどのような特徴があるのでしょうか？ 離職率が低い業界は、以下の5つです。
- 建設業
- 製造業
- 複合サービス業
- 学術研究・専門・技術サービス業
- 運輸業・郵便業
これらの仕事に共通しているのは、安定的に仕事がある業界だということです。 家や電化製品に関わる業界は社会インフラに携わっているので、仕事がなくなることがありません。
競合も少ないため他の業界よりも安定しているため、離職率が低いです。 離職率が低い業界について詳しく知りたい人は、以下の記事を参考にしてみてください。
[blogcard url="https://retio-bodydesign.jp/corporate/risyokuritu-hikui/"]
【人事向け】離職率が低い会社の特徴とは？社員の満足度をあげるための方法を解説
離職率が高いのを改善するための5つの方法
離職率が高いのを改善するためには、以下5つの方法があります。
- 労働環境・待遇の改善
- 職場の人間関係の改善
- 社員のストレスチェックを徹底する
- 管理職をしっかり教育する
- 福利厚生を充実させる
順番に見ていきましょう。
【方法1】労働環境・待遇の改善
ここまでに解説してきたように長時間労働や有給が取れないといった待遇面の問題は、離職率に直結します。 そのため離職率が高いのであれば、労働環境・待遇を見直す必要があります。
また、働くにあたって無茶が多い会社だと人が集まりにくいため、人手不足にもなりやすいです。離職率が高く、新しい人が入らない環境では、どんどん人材が枯渇してしまいますよね。
すぐには難しいかもしれませんが、悪循環を抜け出すためにも労働環境・待遇の問題はできるだけ早く改善しましょう。
【方法2】職場の人間関係の改善
職場自体に問題はなくても、人間関係が原因で退職する人が多いです。 そのため職場の人間関係を改善することが離職率を下げるために重要となります。
しかし人間関係の改善は難しいもの。特に上司の場合は、部下の立場からなかなか人間関係を改善できません。合わない場所で働き続けると、精神的なストレスがたまり体を壊すことも。
大企業よりも中小企業のほうが部署異動などでメンバーが変わらない分、人間関係のトラブルが起きやすく改善も困難です。 そのため社員1人ひとりと話すなど、社長自ら動いて人間関係の改善に取り組まないといけません。
【方法3】社員のストレスチェックを徹底する
離職率を下げるために社員のストレスチェックを徹底しましょう。 退職を考えている社員は、それを周りに相談せず上司や他の社員が気づかない場合が多いです。
事前に悩みを聞き出せていれば解決できることもあるかもしれませんが、周りに話してくれないことにはどうすることもできません。 そのためストレスチェックを徹底し、社員の心理状態・悩みを把握しておく必要があります。
デイサービスや訪問介護など介護の事業を手掛けているリハプライム株式会社では、社長の小池修さんが3ヵ月に1回のペースで社員と30分程度の面談を実施しました。
その結果、退職理由は職場の人間関係（上司）が特に多いことが分かりました。 そこから社長自ら人間関係の改善に取り組んだところ、離職率50％の介護職で定着率96％を達成しました。
このように社員のストレスチェックを行えば、その結果をもとに社内の改善に動くことができます。 また、ストレスチェックを含むメンタルヘルス対策は、助成金の支給を受けられます！
メンタルヘルス対策促進員の助言を受けて「心の健康づくり計画」を作成・実施することで、10万円もの助成金を受け取ることが可能。 ストレスチェックを行う際は、助成金の支給を受けられないか確認してみましょう。
助成金については以下の記事で詳しく解説しているので、気になる人は参考にしてみてください。
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【方法4】管理職をしっかり教育する
離職率を改善するには、管理職のマネジメントスキルを向上させることが必要です。 上司や経営者と合わないと感じると、働くことにストレスを感じ始めます。
また、部下の立場から働きかけて改善することは難しいため、ストレスを抱えて退職の原因になることも。 管理職のマネジメントスキルが低い・社内で意見を言いにくい空気がある場合、離職率が高くなる原因になります。
管理職研修会などを定期的に行い、マネジメントスキルを向上させるための取り組みを行いましょう。
【方法5】福利厚生を充実させる
会社の福利厚生を充実させ、社員が働きやすい環境を作りましょう！ 福利厚生には様々なものがありますが、特におすすめなのがスポーツジムの法人契約です。
ジムを福利厚生に取り入れるメリットはたくさんあります。
- 社員の健康増進効果が見込める
- 運動によりセロトニンが分泌されメンタルケアにもつながる
- 健康経営により外部評価が上がる
運動をすることで社員の健康増進の効果があり、医療コストを抑える効果があります。
さらに運動では、セロトニンなどの心を安定させるホルモンが分泌されます。 セロトニンにはメンタルケアの効果もあるため、運動は社員の心身の健康を整えることにつながるのです。
また、最近では社員の健康増進は、重要な経営課題として考えられるようになっています。
経済産業省と東京証券取引所が選定している「健康経営銘柄」というものがあり、社員の健康増進に取り組んでいる会社は株式市場で評価されるようになっています。
つまり福利厚生で社員の健康増進に取り組めば、メンタルケアの効果が得られるだけでなく株式市場の評価も上がりいいことづくめです。
メンタルケアで離職率を下げることにもつながるので、導入していないならスポーツジムの法人契約を検討してみましょう。
改善しやすく効果も出やすいのは福利厚生の見直し
離職率を下げるために最も導入しやすく効果も出やすいのは、福利厚生の見直しです。 給料や残業時間の改善は必要ですが、だからといってすぐに変えるのは難しいですよね。
それに比べると、福利厚生は比較的行いやすい改善です。 また、スポーツジムの法人契約は、利用するプランによっては負担が少なく導入しやすいものも。
給料や残業時間の改善は必要ですが、まずスポーツジムなど福利厚生の改善から始めてみましょう。
RETIO BODY DESIGNの法人会員プランなら導入しやすい仕組みがある
当サイトを運営するスポーツジム「RETIO BODY DESIGN」でも法人会員プランを利用可能。 RETIOの法人会員プランは、福利厚生として導入しやすいように以下の仕組みを導入しています。
- 従業員の負担がない
- 利用者数に関係なく定額
- スタジオプログラムが無料で使える
- 通いやすい仕組みがある
- 働き方改革につなげられる
順番に見ていきましょう。
【メリット1】従業員の負担がない
RETIOの法人会員プランは、社員の負担が不要です！ 一般的なスポーツジムでは個人負担が必要なことが多く、導入したものの社員があまり有効活用できないというケースも。
しかしRETIOなら社員は無料でジムに通えます。 そのためスポーツジムに通いやすく、社員の健康増進に大きな効果が期待できます。
【メリット2】利用者数に関係なく定額
RETIOの法人会員プランは、利用者数に関係なく定額で使えます！ RETIOでは５枚のセキュリティキーを従業員全員が共有して使えるため、利用者が増えても料金が定額のままです。
（１枚追加ごとに月額5,500円増加）
また、利用料が定額なので経費計上額が見込みやすく、予算がたてやすいというメリットも。 RETIOの法人会員プランは、社員だけでなく会社にも導入しやすい仕組みがあります。
【メリット3】スタジオプログラムが無料で使える
RETIOの法人会員プランなら、スタジオプログラムが無料で使えます！
スポーツジムのスタジオプログラムはオプションで、利用に別途料金がかかってしまうことが多いです。
しかしRETIOはスタジオプログラムを無料で利用可能。追加料金を一切かけずにスタジオプログラムを使えます。
回数制限もないので、有効活用すれば健康増進効果をさらに高められますよ。
【メリット4】2つの店舗の相互利用が可能
RETIOの法人会員プランは、2つの店舗の相互利用が可能です。 スポーツジムをしても、社員が家から遠いなどで通えなければ意味がありませんよね。
しかしRETIOなら問屋町店・東岡山店の2店舗の相互利用が可能。 前述したセキュリティキーも同じものを使えますし、追加料金は一切かかりません。
それぞれの都合に合わせて通いやすい店舗を選べるので、社員が利用しやすい仕組みとなっています。
【メリット5】働き方改革につなげられる
RETIOを法人利用すると働き方改革につなげられます。
例えば会社内でジムに行く日をあらかじめ儲けておけば、その日は早めに仕事を終わらせて運動の時間に当てられます。 つまりRETIOを導入することで、長時間労働の改善につなげることができるのです。
さらにRETIOは24時間営業。夜勤のある会社でも、ライフスタイルに合わせて利用可能。 長時間労働を改善でき社員のメンタルケアの効果も得られれば、離職率の低下も期待できます！
まとめ
最後にここまでの内容をまとめます。
- 離職率が高くなる原因は給料や人間関係などが多い
- 離職率が高い業界は低賃金・激務でストレスを抱えやすい
- 離職率が低い業界は競合が少なく安定している
- 離職率の改善には福利厚生の見直しがおすすめ
離職率が高いのには理由があるので、それを見つけ改善すれば退職する人を減らせます。
とはいえ給料や長時間労働の改善はすぐにはできません。 福利厚生の見直しであれば、比較的負担が少なく効果も出やすいです。
また、福利厚生としてスポーツジムを導入すれば、「健康経営銘柄」によって社員の健康増進だけでなく株式市場での評価を高めることも可能。
スポーツジムの法人契約はメリットが多いので、会社の離職率を改善したいと思っている人はぜひ利用を検討してみてください！
このコラムでは今回のようにスポーツジムの法人契約・福利厚生についての情報も発信しています。 さらに詳しく知りたい人は、ぜひ他の記事も参考にしてみてくださいね。