• TOP
  • 法人向けコラム
  • 【人事向け】離職率が低い会社の特徴とは?社員の満足度をあげるための方法を解説
2020.09.12

【人事向け】離職率が低い会社の特徴とは?社員の満足度をあげるための方法を解説

「会社の離職率を低くして人手を確保したい」
「離職率が低い会社にはどんな特徴がある?」

 

このような疑問を感じていないでしょうか。

 

離職率が高いとなかなか人手が確保できません。人が足りない状態で生産性をあげることは難しいですし、それで残業が多くなれば社員への負担が大きくなります。

 

1人ひとりの社員が長く働いてもらうためにも、離職率の低い会社の特徴を知り経営に生かしたいのではないでしょうか?

 

そこでこの記事では、離職率が低い会社の特徴について解説していきます。離職率を低くするための具体的な方法についても解説しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

 

離職率の低い業界とは?

 

離職率は業界によっても差が出ます。厚生労働省が発表した「平成 30 年雇用動向調査結果の概況」によると、離職率が低い業界は以下の5つです。

 

  1. 建設業
  2. 製造業
  3. 複合サービス業
  4. 学術研究・専門・技術サービス業
  5. 運輸業・郵便業

 

離職率が低い業界は家や電化製品など社会インフラに関わる業界が多いです。競合が少ないですし、生活に欠かせないものなので仕事がなくなることがありません。

 

そのため業界そのものが安定しており、長く働いていけるため離職率が低い傾向にあります。

 

離職率が低い会社の5つの特徴

 

離職率が低い会社には以下5つの特徴があります。

 

  1. 残業が少ない
  2. 給料が低い
  3. 教育制度が充実している
  4. 福利厚生がしっかりしている
  5. 業界が安定している

 

順番に見ていきましょう。

 

【特徴1】残業が少ない

 

残業が少ない会社は、離職率が低い傾向にあります。 ワークライフバランスが取れて自分の趣味や家族との時間に当てられて、仕事との両立ができるからです。

 

残業が多い会社だと仕事に追われ、社員が消耗してしまいます。 精神面の不調を起こして退職してしまうことも。

 

繁忙期などは厳しい場合もあるかと思いますが、離職率を低くしたいならできるだけ残業が少なくなるようにしましょう。

 

 

【特徴2】給料が高い

 

給料が高いことも離職率を低くするために必要なことです。

 

働く以上、生活できるだけのお金を稼がないといけません。 給料が少ないと生活が苦しくなり、それが原因で会社をやめて転職してしまうこともあります。

 

当然ながら給料が多ければ生活が安定しますし、退職につながる原因をひとつ減らせます。 離職率が高い場合は、給料面に原因があるかもしれません。

 

【特徴3】教育制度が充実している

 

離職率が低い会社は、教育制度が充実しています。 仕事ができるようになるよう丁寧に指導していくので早く成長しますし、仕事に対する意欲が高まりやすいです。

 

また、部下と上司に信頼関係が生じることでコミュニケーションが活発になる効果もあります。

 

食品メーカーの「カネテツデリカフーズ」は、以前は新人の離職率が50%以上でした。 そこで新人をマンツーマンで指導する制度を導入し教育制度を改善していったところ、離職率を数%に減らしました。

 

このように、社員が気持ちよく働けて上司もしっかり評価してくれれば仕事に不満を抱きにくく、離職率も低く抑えられます。

 

 

【特徴4】福利厚生がしっかりしている

 

離職率が低い会社は、家族手当や育休・産休制度などの福利厚生がしっかりしています。 制度があるだけではなく、社員が利用しやすい環境であることも重要です。

 

また、最近では健康経営というものが重視されています。 これは社員の健康管理を経営的な視点で考え、実践していくこと。

 

就活生の70%以上が健康経営を導入しているかを重視しているというデータもあり、就職先を決めるひとつの基準になっています。

 

参考 第13回健康投資WG 事務局説明資料

 

健康経営は、社員の健康に関する福利厚生を充実されることで対応できます。 離職率の低下・新入社員の獲得のためにも福利厚生を充実させることを考えてみましょう。

 

健康経営については、以下の記事を参考にしてみてください。

 

「健康経営」とは?必要性と具体的な方法を分かりやすく解説!

 

【特徴5】業界が安定している

 

業界が安定している会社だと、離職率が低くなります。 競合が少なく業績も安定しているため、退職する必要がないためです。

また、安定した経営ができるため給与が高いことが多く、社員の満足度にもつながります。 特に電気・ガス・水道などのインフラ業は、生活に必要なものなので仕事がなくなることがありません。

 

そのため業績や雇用が安定し、離職率が低くなっています。

 

会社側で改善しやすいのは福利厚生や教育制度

 

ここまでに離職率が低い会社の特徴を紹介しましたが、会社側で改善しやすいのは福利厚生や教育制度です。

 

業界の安定度は外部要因なので、会社単位での努力ではどうすることもできません。 残業時間や給与は改善可能ですが、すぐには難しいですよね。 そのため、福利厚生や教育制度が比較的改善しやすいです。

 

実際に、福利厚生や教育制度を改善することで社員の意欲が高まり、業績が伸びた事例もあります。 長期的には残業や給与の改善も必要ですが、まずは教育制度や福利厚生を見直してみましょう。

 

福利厚生を改善し離職率を7分の1にした実例

 

ここで実際に福利厚生を改善し離職率を1/7にした実例を見ていきましょう。

 

ソフトウェア開発会社の「サイボウズ」は離職率が28%と高かったため、以下のように福利厚生を見直しました。

 

  • 最長6年の育児・介護休暇制度
  • 時短・在宅勤務制度
  • 副業の許可

 

このようにしてワークライフバランスを自由に選べるようにしたことで離職率が低下。 28%だった離職率は、なんと4%にまで減りました。

 

こういった実例もあるため、離職率の改善には福利厚生の見直しがおすすめです。 ではどのような福利厚生を導入すれば離職率を低くできるのでしょうか?

 

次からは具体的な福利厚生の内容について見ていきましょう。

 

離職率の低下につながる5つの福利厚生

 

離職率の低下につながる福利厚生は、以下の5つです。

 

  1. 住宅手当・家賃補助
  2. 産休・育休制度
  3. 交通費補助
  4. レクリエーション活動
  5. スポーツジムの法人契約

 

順番に見ていきましょう。

 

【福利厚生1】住宅手当・家賃補助

 

家賃や住宅ローンを会社が補助する制度です。 会社がアパートを借りて社宅にし、社員に提供してくれる場合も。

 

住宅手当・家賃補助は福利厚生として計上できるので、企業側の負担も少なくして社員に提供できます。 お金のかかる住宅関連の補助は喜ばれるので、可能な範囲で導入しましょう。

 

【福利厚生2】産休・育休制度

 

産休・育休制度も離職率の低下につながる福利厚生制度です。

 

子育てをしながら仕事を続けることは難しいですよね。 また、子どもが生まれたために退職しないといけなかったり、仕事を続けるために子どもを諦める人も。

 

産休・育休制度があれば子どもを産めますし、仕事を辞める必要もなくなります。

 

ただ前述したように導入しても活用されていなければ意味がありません。 社員がしっかり活用できるよう、社内に取得しやすい雰囲気を作ることも重要です。

 

【福利厚生3】交通費補助

 

交通費補助は、通勤や営業の交通費を負担するものです。 正社員やアルバイトといった雇用形態に関係なく補助を受けられます。

 

家から会社までの交通費は「福利厚生費」、営業で使った交通費は「旅費交通費」で経費として計上できます。

 

【福利厚生4】レクリエーション活動

 

忘年会や新年会、社員旅行といったレクリエーション活動を負担する福利厚生も社員に喜ばれます。

 

忘年会など飲み会の費用を自分が払わないといけないとなかなか参加しづらいですが、会社に料金を負担してもらえれば社員も参加しやすいです。

 

また、レクリエーションを通して社員同士の親睦が深められるので、会社内のコミュニケーションが活発になる効果も。 社員の疲労やストレスを改善することにもなるので、可能な限り導入しましょう。

社内運動会のメリット・デメリットを徹底解説【コミュニケーションが円滑に!】

 

社内スポーツイベントを導入するメリット・デメリット・導入方法を解説【福利 厚生】

 

【福利厚生5】スポーツジムの法人契約

 

福利厚生としてスポーツジムの法人契約し、会費の一部を負担する福利厚生制度です。 運動することで社員の健康増進につながりますし、企業の医療コストを下げる効果もあります。

 

運動をするとセロトニンやエンドルフィンといった、心を安定化させるホルモンが分泌。 これによりメンタルケアの効果が得られ、鬱など精神面の不調による休職も防ぐことができます。

 

スポーツジムを法人契約することのメリットは他にもあります。 詳しく知りたい人は、以下の記事を参考にしてみてください。

ジムで法人会員契約したい担当者必見!導入の5つのメリットや注意点・口コミまで徹底解説

 

RETIO BODY DESIGNの法人会員プランならお得に導入できる

 

「スポーツジムを法人契約して、社員の健康を増進させたい…」 このように感じている人には、弊社「RETIO BODY DESIGN」の法人契約がおすすめです!

 

メリットは以下の4つ。

 

  1. 従業員の負担がない
  2. 利用者数に関係なく定額
  3. スタジオプログラムが無料で使える
  4. 通いやすい仕組みがある

 

順番に見ていきましょう。

 

【メリット1】従業員の負担がない

 

RETIOの法人プランは社員の負担がありません。

 

一般的にはジムの法人利用は個人負担が必要なケースが多いですが、RETIOの場合は不要。 そのため社員が利用しやすく、健康増進につながりやすくなっています。

 

【メリット2】利用者数に関係なく定額

 

RETIOの法人プランは、利用者数に限らず料金が定額です。 月会費は27,500円ですが、セキュリティキー(5枚)を社員同士で共有することで社員全員が使えるようになっています。

 

さらにRETIOの法人会員なら福利厚生費として全額経費として計上可能! 社員も会社もお得にジムを活用できます。

 

【メリット3】スタジオプログラムが無料で使える

 

RETIOで利用できるスタジオプログラムはすべて無料。 スタジオプログラム利用にオプション料がかかる場合もありますが、RETIOは追加料金は発生しません。

 

無料でつかえるスタジオプログラムは、以下のものです。

 

  • イエットインストラクター・ナチュラルフードコーディネーターによる食事セミナー
  • マシンの使い方やトレーニングのコツをトレーナーが直接教えるオリエンテーション
  • ヒップアッププログラム(女性限定)
  • 暗闇でのVRバイクスタジオプログラム(中四国のフィットネスジムで初・東岡山店のみ)

 

無料ですし運動効果がさらに高まるので、積極的な利用がおすすめです。

 

【メリット4】通いやすくなる仕組みが導入されている

RETIOの法人会員プランは、社員が通いやすくなるよう様々な仕組みが導入されています。 前述したセキュリティキーの共有もそのひとつですが、それだけではありません。

 

RETIOは問屋町店・東岡山店の2店舗がありますが、それぞれ相互利用が可能。自宅からら通いやすい場所を選んで利用することができます。

 

さらにジム初心者や女性にも利用しやすいように、初心者・女性専用のエリアの設置も。 周りの目を気にすることなく、ジムを利用できますよ。

 

離職率を低くするカギは福利厚生

 

離職率が低い企業はさまざまな特徴がありますが、取り入れやすいのは福利厚生の充実です。業界や会社の人員事情に関わらず、仕組み化しやすいのでぜひ検討してみてください。

 

なかでも、スポーツジムの法人利用は、離職率を下げるだけでなく社員の健康維持といったメリットが豊富です。 RETIOでは福利厚生として導入しやすい仕組みを導入しています。 スポーツジムを法人契約したい方はぜひ検討してみてくださいね。

 

岡山の24時間フィットネスジム「レシオボディデザイン/RETIO BODY DESIGN」

SHARE ON

Twitter Facebook

OTHER ARTICLE

RANKING

CORPORATE