Corporate column 法人向けコラム
2020.09.12
【要改善】新卒の早期離職率は3割以上！若者の定着率を上げるには？
「新卒社員がすぐに離職してしまう...」
「社員の定着率を高めて人手不足を改善したい」
このような思いを抱えていませんか？
新卒者を含む若者は、ひとつの会社で長く働く割合が少なくなっています。せっかく新卒者を雇ってもすぐに辞められてしまっては人手不足が改善されませんし、従業員の世代交代も進みませんよね。
そこでこの記事では、以下の疑問について答えていきます。
- 新卒者の離職率の割合
- 新卒・若者が早期離職してしまう理由
- 離職率を減らすための対策
具体的な改善方法についても解説しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
目次
新卒の離職率は3割？最近のトレンド
そもそも最近の新卒の離職率はどれくらいなのでしょうか？
厚労省が2019年10月に発表したデータによると、2016年3月の新規高卒者の約39.2%、新規大卒者の約32.0％が3年以内に離職しています。
引用 新規学卒就職者の離職状況（平成28年３月卒業者の状況）を公表します
かつては終身雇用の考えが根強く、ひとつの会社に長く働くのが当たり前でした。 しかし現在では先ほどのデータにあるように3割以上が3年以内に離職しており、転職をすることが珍しくなくなっています。
このように若者の働くことに対する考え方は変化してきています。 離職率を改善するには、こういった現代の若者の考えの変化を理解しておかないといけません。
新卒・若者の早期離職してしまう7つの理由
新卒・若者が早期離職してしまうのは、以下7つの理由の場合が多いです。
- 仕事内容のミスマッチ
- 上司など他の社員との人間関係
- 給料が低い
- 長時間労働で残業が多い
- 仕事上のノルマや責任が重い
- 心身の健康を損なったため
- 人事評価に対する不満
順番に見ていきましょう。
【離職理由1】仕事内容のミスマッチ
仕事内容が自分の思っていたものとミスマッチしていた場合、離職の原因となります。 若者には仕事に面白さを求める人も多いため、配属された部署で仕事をするうちに「自分に合わない」と判断すると離職してしまうのです。
内閣府が発表した「就労等に関する若者の意識」によると、仕事が自分に合わなかったという理由で離職する人が4割以上います。
引用 就労等に関する若者の意識
仕事内容にミスマッチがあった場合、入社1年以内に離職を決断する人が半数以上です。 中には入社数日で離職を判断する人も。
これは就活時の分析不足が原因でもあります。そのため採用試験時に仕事内容に誤解を生まないようにしっかり伝えておかないといけません。
【離職理由2】上司など他の社員との人間関係
上司など他の社員とのコミュニケーションがうまくいかなかったことが離職の原因となります。
先輩や上司といった上の立場の人が相手だと、人間関係の改善は困難。 そのため転職し環境を変えることで人間関係の改善を図るのです。
平成30年若年者雇用実態調査の概況の「初めて会社を辞めた主な理由」では、人間関係を理由に勤続1年未満で離職する人が全体の約4割という結果が出ています。
また、近年ではセクハラやパワハラといったハラスメントも大きな問題となっています。 ハラスメントを行う上司には、新卒の立場ではどうすることもできないですよね。
新卒に限らず人間関係の問題で退職する人は多いです。 そのため早く改善しないと、若者以外の離職も増えてしまいます。
【離職理由3】給料が低い
昇給やボーナスの対象となる入社半年後くらいから、給料が低いことを理由とした早期退職が増えてきます。
同年代の知人などが自分より多く給料をもらっていることを知ると、勤労意欲を失ってしまうことも。 そうなるとより給料や待遇のいい会社を求めて、離職してしまいます。
ただ入社半年程度なら、保険料の控除など給与制度のことを理解していないかもしれません。 そのため給与制度について詳しく説明することで離職を防ぐことも可能です。
【離職理由4】長時間労働で残業が多い
現在ではワークライフバランスの考え方が浸透してきています。 そのためあまりに長時間労働・残業が多い仕事だと強い抵抗を感じ、離職してしまいます。
また、残業や休日出勤が多いと有給の取得も困難。 休みが取れずプライベートを確保できないことに不満を感じる若者は多いです。
長時間労働が当たり前になっているのなら、早急に改善しないといけません。
【離職理由5】仕事上のノルマや責任が重い
営業や販売など、数字上のノルマがある仕事に多い離職理由です。 「ノルマが厳しく達成できない」「周りと比べて達成率が低い...」といったことが次第に重荷となると、仕事が辛くなって離職してしまいます。
会社としては即戦力となりうる社員には、成長のためにも早くから重要な仕事を任せたくなるかもしれません。 しかし新人のうちから重要な仕事を任せられると社員にはプレッシャーとなってしまうことも。
責任を感じすぎたりモチベーションが低下しないよう、しっかり新人教育することが必要です。
【離職理由6】心身の健康を損なったため
心身の健康を損なってしまい、離職せざるを得ない状態になってしまうこともあります。 これは前述した長時間労働やパワハラなどの人間関係の問題が原因であることが多いです。
ひどい場合にはうつ病となり、仕事が続けられないほど追い込まれてしまうことも。 病院でうつ病と診断されるほどではないにしても、限りなく危ない状態になってやめてしまうこともあります。
心身の健康を損なうと社員の離職後にも影響します。 社員が心身の健康を損なうことは絶対に防がないといけません。
【離職理由7】人事評価に対する不満
人事の評価基準がはっきりしていないと離職の原因になります。 なぜなら「上司が自分の仕事をしっかり評価してくれない」と感じて不満を抱いてしまうためです。
こういった上司への不満はやがて会社全体への不満に変わり、最終的に離職につながってしまいます。 社員が人事評価に不満を保たないよう、評価基準を明確にしておく必要があります。
上司でもいいですが、できれば社長自身が社員と定期的に面談し成果を正しく評価する制度を作りましょう。
新卒の3年以内の離職率は約3割！退職予備軍も約5割存在
前述したように新卒の離職率は3割を超えています。 しかしまだ社員として働いている人の中にも離職を検討している人がいる可能性はきわめて高いです。
ツナグ働き方研究所(https://tsuna-ken.com/ ）によって「若者の離職意向に関する調査」が行われました。
この調査によると、入社3年以内の若者で「辞めるかどうか迷っている」と回答した人は47.3％。 約5割もの社員が離職を検討している退職予備軍だという結果が出ています。
迷っている段階であればまだ大丈夫ですが、今後何らかの理由ができれば離職してしまう可能性は十分あります。 離職率を改善するには、こういった退職予備軍を減らすための手立てを早急に打たないといけません。
「でも離職させないためにはどうすれば…」と疑問に感じているかと思います。 そこで次は新卒の離職率を減らすための対策を解説していきます。
新卒の離職率を減らすための7つの対策
新卒の離職率を減らすには、以下7つの対策が有効です。
- 社内のコミュニケーションを活発にする
- 採用時にミスマッチがないようにする
- 仕事にやりがいを与える
- 「従業員満足度調査」を実施する
- ハラスメント研修を行う
- ワークライフバランスを推進させる
- 福利厚生を充実させる
順番に見ていきましょう。
【対策1】社内のコミュニケーションを活発にする
離職率を減らすために社内のコミュニケーションを活発にしましょう！ パワハラなどのハラスメントはもちろんのこと、そこまでいかなくとも人間関係の問題は離職理由になります。
人間関係のトラブルは双方の問題だけでなく、周りに相談できない環境にも原因があります。 このような場合、部署だけでなく社内全体でコミュニケーションが不足している状態です。
そのため社内のコミュニケーションを活発にすることで人間関係の問題を大幅に減らせます！ たとえば、社内に部活を作ってみたり、オフィスヨガなどの参加しやすいイベントを開催してみたりするのも一つの手です。
自分から交流するのが苦手でイベントが苦手な社員もいるため、合わせて上司が定期的に面談を行うなどして悩みを抱えないようにしましょう。
【対策2】採用時にミスマッチがないようにする
離職率を減らすため、採用時に仕事についてのミスマッチがないようにしましょう。 思っていたよりも給与が少ない・労働時間が多いという認識のミスマッチがあると、それを理由に離職してしまいます。
これは採用試験時の認識と間違っていたことが原因であることも多いです。 そのため、試験の時点で労働条件や仕事内容についてしっかり説明していればミスマッチを防げます！
中には伝えづらい条件もあるかもしれませんが、働き始めてから食い違いに気づくと結局は離職してしまいます。 離職を防ぐために労働条件は詳しく伝えてミスマッチがないようにしましょう。
【対策3】仕事にやりがいを与える
離職率を下げるためには、仕事にやりがいを与えることも重要です。 就職し働いてみたものの、仕事に面白さや意義を感じられない社員も多いです。
目標がなければ仕事を頑張れないですし、やりがいを求めて別の企業に転職してしまいます。 それを防ぐためにも小さなことでもいいので仕事で目標を与えましょう！
そして与えた目標を達成した場合は、それをしっかり評価していくことが大切です。 自分の仕事を認められればやりがいを見つけていけるもの。 また、仕事に意欲を持って同じ目標に向かって協力して働いていくことで、仲間意識も芽生えます。
【対策4】「従業員満足度調査」を実施する
会社の不満を匿名で伝えられる「従業員満足度調査」を実施しましょう。 社員が会社に対して不満に感じていることを聞き出しそれを改善していくことで、社員の満足度が高まり離職率を減らすことができます。
社員から寄せられる意見の中には、給料などすぐに解決できない不満もあります。 しかし中には朝礼が長い・設備環境を整えてほしいなど、比較的改善しやすいものもあるはず。
そういった解決しやすい意見はすぐに取り入れ、職場環境を改善していきましょう。 ただ社員から意見を聞いたものの、理由をつけて何も改善しないでいるではかえって不満が高まるだけです。
改善できるものはすぐに改善し、できないものは「なぜできないのか？」を社員にしっかり伝えて不満が残らないようにしましょう。
【対策5】ハラスメント研修を行う
パワハラなどによる離職を減らすためにハラスメント研修を行いましょう。 パワハラなどを行う社員は、それがハラスメントに該当すると認識していない可能性もあります。
本人が自覚を持っていなければいくら注意したところで改善されません。 注意したことが改善されたとしても、無自覚にまた別のハラスメント行為をしてしまう場合も。
ハラスメント研修を行いどういった行為が該当するか理解してもらえば、次第にハラスメント行為は減っていきます。 離職率の改善にもつながるので、ハラスメント研修を行ってみてください。
【対策6】ワークライフバランスを推進させる
長時間労働にならないよう、ワークライフバランスを推進させましょう！ 前述した長時間労働が多いワークライフバランスが取れていない働き方だと、社員が心身の健康を損ねてしまう場合もあります。
離職率の改善はもちろんのこと、社員の健康を維持にもワークライフバランスは重要です。 国土交通省による平成29年度国土交通白書(概要)には、働き方改革に必要なこととして以下のものが多く求められています。
- 在宅（テレワーク）など居住地にとらわれない働き方
- フレックスタイム制や短時間勤務制など労働時間の多様化
- 無駄な残業時間の削減
平成29年度国土交通白書(概要)のデータでは、働くことで重視することとして「ワークライフバランス」を挙げている人も多いです。 そのため長時間労働や残業時間の削減することで、離職率を改善し長く働いてもらえるようになる効果が期待できます。
離職率の改善と定着率向上のために、有給の消化率を増やすなど働きやすい職場づくりを行っていきましょう！
【対策7】福利厚生を充実させる
離職率の改善に福利厚生を充実させることが効果的です！ 福利厚生は育休など休みに関するもの以外に住宅手当やオフィス内食堂の食事補助、スポーツジムなどの運動施設の補助も喜ばれます。
2020年の新卒者を対象としたマイナビによる調査で、新卒の約5割が就職先を決める際に「待遇（給与・福利厚生に関する情報）」を重視しているという結果が出ています。
新卒者にとって、福利厚生などの待遇面はそれだけ重要だということです。 そのため福利厚生を充実させると離職率が改善されるだけでなく、社員が集まりやすくなる効果もあります。
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【完全版】人気・おすすめの福利厚生10種類！仕組みや導入のポイントまで徹底解説【1記事で解決】
離職率の改善としてスポーツジムの法人契約がおすすめ！
離職率を改善するための対策を紹介してきましたが、どれから行っていけばいいのか迷う人もいるかもしれませんね。
離職率を下げるために最初に行うなら福利厚生の充実がおすすめ。給与など他の対策と比べて取り入れやすく、仕組み化しやすい手段です。
福利厚生の中でもスポーツジムの法人利用は、離職率の低下の他に以下のメリットがあります。
- 従業員満足度がアップ
- 従業員の健康増進効果がある
- 社内のコミュニケーションが活発化
- ジム会費の経費計上が可能
順番に見ていきましょう。
【メリット1】従業員満足度がアップ
スポーツジムを導入することで従業員の満足度がアップします！ 前述したようにワークライフバランスの推進は、従業員が求めるもののひとつです。
スポーツジムの導入はプライベートの充実につながる支援のため、社員に喜ばれます。 福利厚生が充実していることは新卒者が就職先を決める基準でもあるので、新入社員が集まりやすくなる効果も。
従業員満足度が高ければ、自ずと離職率も減っていきます。
【メリット2】従業員の健康増進効果がある
スポーツジムを導入すれば従業員が運動する機会が増えます。 そのため従業員の健康が高まり、会社の医療コストを抑えることもできます！
さらに運動をすることで、セロトニンやエンドルフィンといった心を安定化させるホルモンが分泌。 このホルモンによってメンタルケアの効果が得られ、従業員が精神面の不調を起こすのを防ぐことも可能です。
【メリット3】社内のコミュニケーションが活発化
スポーツジムでは従業員同士で一緒にトレーニングを行うことも可能です。 そのためスポーツジムを通してコミュニケーションが活発になり、職場の人間関係の改善が期待できます！
また、社内で関わりの少ない人ともジムが交流のきっかけになる可能性も。 別部署同士の交流が活発になれば、社内全体の業務も円滑に進むようになりますよ。
【メリット4】法人会員費の経費計上が可能
スポーツジムの法人会員費は経費として計上できます。 福利厚生費として認識されるため、控除の対象となり節税になるのです。
ただジムの法人会員費を経費にするには以下の条件があります。
- ジムを社員誰でも利用できるようにすること
- 家族経営の法人ではないこと
こういった条件はあるものの、経費として計上できるなら福利厚生として導入しやすいのではないでしょうか？ スポーツジムの法人利用は、社員だけでなく企業にとってもお得な福利厚生といえます。
【メリット5】健康経営の企業として評価が高まる
スポーツジムを法人プランを導入していると、健康経営を行っている会社として評価されます！
健康経営とは簡単に言うと、従業員の健康を重視した経営のこと。スポーツジムの法人プランを導入することも健康経営の一環です。
健康経営を行っている企業は経済産業省によって「健康経営銘柄」「健康経営有料法人」に選ばれ、評価が高まります！ 従業員を大切にしていることを社外にアピールできるので、健康経営の一環としてもスポーツジムの法人利用は効果的です。
健康経営について詳しく知りたい人は、以下の記事を参考にしてみてください。
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まとめ〜スポーツジムの導入にはRETIOの法人会員プランがおすすめ！
最後にここまでの内容をまとめます。
- 新卒の3年以内の離職率は3割以上
- 退職予備軍も5割ほど存在している
- 離職率を下げるにはスポーツジムの法人利用がおすすめ
新卒社員の3割以上が3年以内に早期離職してしまっています。 現在も働いている従業員の中にも退職予備軍が5割ほど存在しているというデータもあるため、早急に離職率を下げる対策をしないといけません。
その中でも福利厚生としてスポーツジムの法人プランを利用するのが、導入しやすく離職率を下げる効果もある方法です。 当サイトを運営している岡山県のジム「RETIO BODY DESIGN」でも法人プランがあります！
- 利用者に増えても料金が定額
- 従業員の負担は不要
- 初心者・女性も通いやすい仕組みがある
このようなメリットがあり、多くの企業様からご好評をいただいているプランです。 お問い合わせや無料体験は随時受け付けていますので、ぜひご検討いただければと思います。
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